昨年第4四半期は営業赤字が前四半期（1182億ウォン）に比べ大幅に拡大し、純損失も前四半期（1030億ウォン）の2．5倍以上に達した。同社は業績悪化について、国内ブラウン管事業の見直しで発生したコスト3900億ウォンが反映された上、最近量産を開始したアクティブマトリクス式有機EL（AMOLED）設備の減価償却が始まったためと説明した。ただ、収益が落ち込んでいるブラウン管事業を整理し、プラズマディスプレーやAMOLEDなどモバイルディスプレー事業の比重を拡大するなど、事業構成の改善を進めており、今年は売上高24%成長の6兆3000億ウォンを達成し、年内に黒字転換する計画だとしている。
事業部門別の業績は、プラズマディスプレー事業がモジュール販売の増加で売上高5040億ウォンを達成したほか、50インチ以上の大型機種販売量が前四半期比62%以上増え、全製品に占める大型機種販売の比率も43%に達する。通年ではプラズマディスプレーモジュールの販売が310万台、売上高は1兆4760億ウォンに達した。
電池事業は第4四半期に1億900万個を販売し、売上高は前四半期比15%増の2860億ウォンを記録、四半期ベースで最大の売上と利益を達成した。通年では前年比32%増の9120億ウォンの売り上げ。モバイルディスプレー事業は、第4四半期に前四半期比24%増の5200万個を販売し、売上高3640億ウォンを記録したが、通年では前年比13%減の1億7200万個の販売で、売上高も40%近く減り1兆2530億ウォンとなった。ブラウン管事業は構造調整の影響で、通年販売台数が3950万台、売上高は35%減の1兆4410億ウォンとなった。
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