Jリーグ「アジア枠」で国内有望選手流出の懸念

【ソウル27日聯合】日本のプロサッカーリーグ、Jリーグが来年から球団の外国籍選手登録とは別途にアジアサッカー連盟（AFC）加盟国・地域の選手登録枠（アジア枠）を設けることを承認した。これを受け、国内Kリーグにも少なくない影響が予想される。国内スタープレーヤーはもちろん若手有望株にとっても日本進出の機会が増え「脱・Kリーグ」減少が加速化するとの懸念が持ちあがっている。
　Kリーグは1988年から2001年までドラフト制度を施行、2002年からは自由契約制度に変更したが、球団の経営改善などを理由に2006年にドラフト制度を再導入した。以来、高校・大学の選手らがドラフトに参加せずJリーグ進出を打診するケースが増えている。ドラフト制度では契約期間3年、年俸は1位5000万ウォン（約500万円）からドラフト外指名1200万ウォンまで順位別に上限が定められている。このためアマチュア選手らと球団は職業選択の自由を侵害するとしてドラフト制度の復活に反対していた。

　2006年にはユース代表出身のカン・ヒョとキム・テヨンがヴィッセル神戸に、チョン・ウジンがサンフレッチェ広島に入団した。昨年はU－20出身のペ・スンジンが横浜FCに入団（ことしJ2ザスパ草津に移籍）、パク・ジョンジン（ジェフユナイテッド市原・千葉）やキム・ドンソプ（清水エスパルス）ら期待の選手が相次ぎ日本に活動の場を移した。ことしは今月22日に北京五輪に出場したキム・グンファンが横浜F・マリノスと入団契約を交わした。

　成功が保障されるわけではないが、まずはドラフトを避けようという計算が選手らを日本に送り出している。Kリーグのドラフトに参加せず海外進出した選手が進出から5年以内に国内プロに入団する際には改めてドラフトを受ける必要があるが、5年が経過すればフリー移籍でKリーグに戻ることができる。