男女比不均衡、2014年には男性2割が結婚できず

【水原8日聯合ニュース】男女比の不均衡が深刻化し、2014年には結婚適齢期（29～33歳）男性の10人に2人が、結婚相手となる女性を見つけることができないという見通しが出された。
　京畿道家族女性研究院のヤン・ジョンソン研究委員が8日、性比不均衡に伴う結婚難に関する報告書を発表した。それによると、2014年の結婚適齢期男性の人口は192万856人で、153万9556人の適齢期女性（26～30歳）に比べ、38万1300人多いと調査された。男性が女性より19．9%多く、男性10人に2人が結婚にあぶれるということになる。
　この調査は、統計庁の人口分析資料に基づいたもので、結婚適齢期は昨年の男女の初婚年齢31．4歳と28．3歳を根拠に設定した。
　ことしの結婚適齢期男性の人口は197万9070人で、190万8494人の女性に比べ7万576人多いが、来年は男女差が13万4204人に拡大すると見通した。さらに2012年は32万6997人に増え、2014年には38万1300人でピークとなり、2018年には15万9778人と、再び差が縮まるとしている。
　報告書は、こうした男女比不均衡の原因として、男児を好む傾向と未婚女性の急増の2つを挙げた。
　2008年の出生性比（女児100人当たりの男児数）は106．4で、正常範囲（103～107）を維持しているが、3人目の子どもでは115．8、4人目以上は123．9と、正常範囲を大きく超える。これは、3人目以上を出産する場合、胎児の性別を事前に調べた上での人工中絶が公然と行われていることを示すと指摘。韓国社会に根強く残る男児選好に、男女比不均衡の根源があると強調した。
　また、25～29歳の未婚女性の割合は1980年の14．1%から2005年には59．1%に、30～34歳の未婚女性も2．4%から19．0%に、それぞれ拡大している。
　ヤン委員は、こうした状況が続けば結婚難は避けられないとし、胎児の性別判断や人工中絶の禁止、国際結婚と多文化家庭の積極的な受け入れ、物質的な要素に偏っている結婚意識の改善などを改善策として提示した。