過去最高の業績を上げた2008年と比べ、売上高は12．0%、営業利益は51．9%、純利益は28．7%、それぞれ減少した。粗鋼生産量も10．9%少なく、製品販売量は2840万トンで9．0%減少した。世界的経済危機に伴う鉄鋼市況の低迷で、粗鋼生産と製品販売が落ち込み、価格の弱含みが売上高と営業利益に影響したと説明した。
ただ、経営管理周期を従来の四半期ベースから月ベースに短縮する非常経営体制運営を通じ、過去最大1兆3595億ウォンの原価削減に成功し、グローバル鉄鋼メーカーで最も早い回復を見せていると強調した。特に、第4四半期は下半期以降の市況回復と原料コストの下落分が反映され、売上高が7兆ウォン台を回復、営業利益も前四半期比55．89%増の1兆5870億ウォンを記録した。
昨年連結ベースの売上高は、37兆70億ウォン、営業利益は3兆9080億ウォンだった。
鄭俊陽（チョン・ジュンヤン）会長は、この日開催したCEOフォーラムで、ことしはどんな経営環境変化の中でも迅速に対応できるよう不況の長期化に備える生存経営と、危機後の機会先占に向けた攻撃経営を並行していくとの方針を示した。
同社はこれに向け、低価格原料の使用増などによる1兆1500億ウォンの原価削減、過去最大9兆3000億ウォンへの投資規模拡大を掲げた。また、ことしは浦項第4高炉の改修、光陽厚板工場の完工など新設・増設設備の本格稼動、大宇インターナショナルなど有力物件が多数出ている国内買収・合併（M＆A）市場での成果に向けても、本格的に努力していく計画だ。あわせて、インド、インドネシアの製鉄所建設プロジェクトの具体化、海外鉄鋼加工センターの拡大などで、長期的成長基盤の強化を進める。
鉄鋼技術リーダーシップの向上を目指し、売上高に対する研究・開発（R＆D）投資比率も昨年の1．5%から1．7%に拡大、総額5000億ウォンを投じる。低原価・高品質製品の生産に向けた技術開発目標も、昨年の141件から163件に引き上げた。
ことし目標は、粗鋼生産が昨年比16．6%増の3440万トン、売上高が9．3%増の29兆5000億ウォンと策定した。連結ベースではそれぞれ、16．1%増の3610万トン、16．2%増の43兆ウォンとしている。
Copyright 2010(C)YONHAPNEWS. All rights reserved. 0
