冬季五輪開催の悲願達成なるか平昌、浮動票が鍵に

【ソウル3日聯合ニュース】10年待った江原道・平昌の夢が現実のものとなるか、判断が下される日が1か月後に迫った。
　南アフリカ共和国のダーバンで来月6日、第123回国際オリンピック委員会（IOC）総会が開かれる。この日の委員の投票で、2018年冬季五輪の開催地が決まる。
　2018年の開催地には平昌のほか、独ミュンヘン、仏アヌシーが立候補している。先月にはIOC評価委員会による現地調査の報告書が発表され、スイス・ローザンヌで開催計画などを発表するプレゼンテーションが行われた。平昌は海外メディアから「トップランナー」との評価を受けた。
　そうしたなかでも、五輪招致委員会の河道鳳（ハ・ドボン）事務総長は「雰囲気が良いのは確かだが、決してリードしているとは言えない」と、楽観論を警戒している。ICO委員らは個人の哲学と理念、国際関係などさまざまな背景のなか投票をするが、内心を表すことはなく、結果は蓋を開けてみないと分からないと強調した。
　金振ソン（キム・ジンソン）招致特任大使は、今回の開催地決定投票は「浮動票が多いようだ」と話す。過去の開催地決定と比較しても、まだ決心できていない委員が多いように感じられたと伝えた。
　投票権を持つIOC委員は110人いるが、慣例上投票に参加しないロゲ会長、候補都市が属する国の委員、棄権を宣言したスイスのオズワルド委員を除き、投票人は102人となる。さらに毎回平均3～5人の委員が個人的事情で投票に参加しないため、最終的に投票人は97～99人になると見込まれる。最初の投票で過半数を獲得し開催地となるには、少なくとも50票以上を集めなければならない。
　招致委員会は内部的に懸命の票計算を行っているが、現時点では過半数を確保したという自信を持てずにいる。どの都市がより多くの浮動票を獲得するかが鍵だが、総会開催まで公式の招致行事はなく、投票直前の最終プレゼンで印象を残すことが重要となる。
　平昌招致委は、プレゼンテーターや映像の内容などをベールに包んだ状態で、最後の準備に全力を挙げている。河事務総長は「ダーバンで最高の映像と最高の発表を披露する」と、自信感を示した。