韓国館はイタリア、米国に次ぐ規模で、韓国農水産食品流通公社(aT)など119社が参加している。特に野菜をはじめとする生鮮食品とアイデア食品に関心が集まる。
福島第一原子力発電所事故の発生後、日本で韓国産のキャベツやキノコ類、パプリカなどの注目度が高まっていることも背景にある。
済州産キャベツの場合、昨年は18農家が日本のレストランチェーン大手に1800トンを供給した。2001年に比べ10倍に拡大した。韓国の生産者組織と日本の貿易会社との間で信頼関係を築いたことが大きいという。
韓国食品大手の大象はアイデアの成功ケースといえる。1979年に日本法人を設立して以来、長年にわたり市場を分析した。韓国を旅行したことのある日本の若い女性が「韓国=美容大国」とのイメージを持つことに注目。昨年、韓国の人気女性グループKARAをモデルに起用し、飲料酢「紅酢(ホンチョ)」をヒットさせた。同社は、製品情報を記載したラベルを日本風に変え、日本の中間流通業者との協力関係を深めたことが奏功したと分析している。
Copyright 2012(C)YONHAPNEWS. All rights reserved. 0