釜山(プサン)国際映画祭を守る汎映画人非常対策委員会(以下、汎映画人非対委)が、2016年釜山国際映画祭への参加の全面拒否を決議した。
釜山(プサン)国際映画祭を守る汎映画人非常対策委員会(以下、汎映画人非対委)が、2016年釜山国際映画祭への参加の全面拒否を決議した。
釜山(プサン)国際映画祭を守る汎映画人非常対策委員会(以下、汎映画人非対委)が、2016年釜山国際映画祭への参加の全面拒否を決議した。

 18日、汎映画人非対委によると、団体別会員に釜山映画祭ボイコットの賛否を問う意見取りまとめ過程を経て、過半数以上の回答者のうち90%以上がボイコットに賛成し、釜山国際映画祭への参加を全面拒否することとなった。

 韓国映画制作家協会、韓国映画監督組合、韓国映画プロデューサー組合、全国映画産業労働組合、韓国独立映画協会、韓国映画撮影監督組合、韓国シナリオ作家組合、女性映画人の集い、映画マーケティング社協会、以上9の映画団体は去る1日から1週間、SNSや電話を通じて所属会員全員に賛否意見を聞く投票を実施した。

 その結果、過半数以上が応答し、応答者のうち90%を超える会員がボイコットに賛成した。

 汎映画人非対委は去る3月21日に記者会見を通して「ソ・ビョンス釜山市長の組織委員長辞退実行と釜山国際映画祭の自律性および独立性を保障する定款改正」、「釜山国際映画祭新規委嘱諮問委員68人に対する効力停止仮処分申請撤回と釜山国際映画祭不当干渉中断」、「釜山国際映画祭の執行委員長辞退推奨、総会議決なしの執行委員長解職など映画祭を毀損した一連の過ちに対する公開謝罪と再発防止」を要求している。

 しかし釜山市は「釜山国際映画祭新規委嘱諮問委員に対する効力停止仮処分申請」を維持し、裁判所の引用判決を得て臨時総会を通した定款改正を弾き飛ばした。

 これに汎映画人非対委は記者会見で、釜山国際映画祭参加の全面拒否を決議した。来る10月6日に予定されている釜山国際映画祭の極端措置と成り行きに注目が集まる。


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