マイナスな印象がついてしまった「FIFTY FIFTY」、「中小の奇跡」タイトル取り戻せるか

韓国ガールズグループ「FIFTY FIFTY」と所属事務所ATTRAKT間の専属契約紛争が調整手続きに移った。彼女たちが活動を再開し「中小ドルの奇跡」の歩みを継続できるか注目が集まっている。

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法曹界によると、ソウル中央地裁民事合意50部（パク・ボムソク部長判事）は1日、「FIFTY FIFTY」が所属事務所ATTRAKTを相手に起こした専属契約効力停止仮処分申請事件を調停にかけることにした。

調停会部は裁判所が判決より妥協を通じて双方の葛藤を円満に解決することが望ましいと判断した時、これを誘導する手続きを意味する。調整期日はまだ決まっていないが、ひとまず合意点を見出す機会が与えられることで、双方の葛藤が円満に解決できるか注目される。

「FIFTY FIFTY」メンバーたちは6月19日、所属事務所ATTRAKTに対して専属契約効力停止仮処分申請を提起したと同月28日明らかにした経緯がある。中小企画会社所属であるにもかかわらず、アメリカとイギリス音楽市場で有意義な成績をおさめ、これが韓国国内で広まり、「中小の奇跡」と呼ばれた「FIFTY FIFTY」。しかし、メンバーたちは突然所属事務所を相手に訴訟を始めた。

これに先立ち、ATTRAKTはメンバーが専属契約に違反するよう誘導した外部勢力があると主張し、「FIFTY FIFTY」総括プロデューサーでありコンテンツ企画制作会社の「THE GIVERS」のアン・ソンイル代表をその背後に名指し、業務妨害と電子記録など損壊、詐欺などで告訴した。ただし、メンバーたちは専属契約紛争において周辺の外圧はなかったとし、所属事務所の不透明な精算および健康管理義務違反などを理由に挙げ、先月の尋問期日では「所属事務所が人的・物的資源を保有したり支援する能力が不足した」と主張したりもした。

ATTRAKT側はこれに対して「メンバーも全員同意した取引構造」として、「売上額は意図的に含まなかったのではなく、時間差のために発生したもので期限内に正して提出したため精算義務を履行しなかったという主張は意味がない」と反論した。

この過程でATTRAKTのチョン・ホンジュン代表側は、THE GIVERSのアン・ソンイル代表が「FIFTY FIFTY」を引き抜こうとしたという状況と「CUPID」著作権をすり替えた疑惑などを提起し、THE GIVERS側がこれに反論しながら攻防を続けてきた。合わせてチョン代表は心理的に操られたメンバーたちとは1次尋問1か月目になる今月5日が「ゴールデンタイム」であるだけに、その内に葛藤縫合を希望するという意を表わした。

各種紛争の中で「FIFTY FIFTY」に「裏切り」という烙印を押され、スケジュールが相次いで取り消されるなど後遺症が続いている状況。果たして今回の泥仕合がどのように終わるのか、合意がなされるのか注目される。