保健福祉部は17日、経済協力開発機構（OECD）が隔年で30加盟国を対象に保健医療状況を調査し発表する「OECD Health at a Glance 2009」の韓国語に要約し、発刊した。
それによると、2007年の期待寿命は79．4歳で、OECD平均の79．1歳より高かった。1960年と比べると、10年以上延びた。
今後生きられる期間表す期待余命は65歳の女性が20．5歳で、OECD平均20．2歳を上回ったが、男性は16．3歳でOECD平均16．9歳に及ばなかった。
こうした男女の差はがん死亡率とも関係がある。女性のがん死亡率は95人でOECD平均の126人より低いが、男性のがん死亡率はOECD平均212人を大きく上回る242人で、4番目に高い。これは韓国男性の高い喫煙率や飲酒率、健康管理を重視しない風潮、精神的ストレスのためと分析される。
男性の肺がん死亡率も65人で、OECD平均55人より高く、脳卒中死亡率も男性が97人、女性64人で、OECD平均（男性60人、女性48人）を上回った。韓国人全体のがん死亡率は154人で、OECD平均162人より低かった。
しかし、交通事故死亡率は人口10万人当たり16．1人で、メキシコ（18人）、ポルドガル（17．4人）に次いで3番目に高かった。OECD平均は9．6人。
「自殺大国」という汚名は今回の資料でも確認された。人口10万人当たり自殺死亡率は21．5人で、OECD加盟国のうち最高だった。ハンガリーが21人、日本が19人、フィンランドが18人で、OECD平均は11．1人だった。1990年から2006年まで自殺死亡率が172%上昇し、メキシコ（43%）や日本（32%）を大きく上回った。OECD全体では20%下落した。
一方、韓国人の1人当たりの医療費（2007年基準）は1688ドル（約15万4148円）で、OECD加盟国のうち24番目に低かった。OECD平均は2984ドル。国民総生産（GDP）に占める国民医療費の割合もOECD平均8．9%を大きく下回る6．8%と、OECD加盟国のうち26番目だった。家計消費に占める医療費の割合も10．5%で、OECD平均12．9%より低かった。
ただ、1997年から2007年までの1人当たり実質医療費増加率は8．7%で、OECD加盟国のうち最も高かった。OECD平均（4．1%）を上回る増加率は、健康保険の財政悪化要因となっている。GDPに占める薬剤費の割合も1．7%で、OECDで9番目に高く、健康保険の財政悪化を招いている。
このほか、1990年から2007年までの医師の増加率は年平均4．5%で最も高かった。OECD平均は2%。ただ、2007年ベースで人口1000人当たりの医師の数は1．7人で、トルコの1．5人を除くとOECD加盟国のうち最も少ない。OECD平均は3．1人で、依然として適正な数に達していない。
人口1000人当たりの看護師の数もOECD平均9．6人の半数にも及ばない4．2人にとどまったほか、薬剤師の数もOECD平均76人を下回る65人だった。
一方、医療設備は世界最高水準だった。人口100万人当たりのMRI（磁気共鳴画像装置）の数は16台でOECD平均11台より多く、コンピューター断層撮影（CT）スキャナーも37．1台で、OECD平均22．8台より多かった。救急患者用の治療用病床も人口1000人当たり7．1床と、日本（8．2床）に次いで2番目に多かった。OECD平均は3．8床だった。
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