【ソウル6日聯合ニュース】韓国を含むアジア各国の抗生物質乱用が深刻であることが分かった。
 「抗生物質と抗生物質耐性に関する国際シンポジウム」が6日、ソウルの総合展示場・COEXで開幕した。アジア太平洋感染財団主催で3日間にわたり開かれるもので、国内外40カ国・地域から2000人余りの感染疾患分野の医学者が参加。世界の深刻な抗生物質の乱用現況を報告し、これを防ぐための議論を行っている。
 この日の学会で発表された調査結果をみると、韓国を含むアジア国の抗生物質の乱用がどれだけ深刻なのかが分かる。まず、アジア各国の抗生物質耐性肺炎球菌の出現頻度をみると、中国96%、台湾85%、ベトナム80%、日本79%、韓国77%、香港75%などを記録。南アフリカ共和国(61%)、フランス(46%)、スペイン(43%)、米国(38%)を大幅に上回った。韓国は米国の2倍に達した。
 サムスンソウル病院の宋在フン(ソン・ジェフン)教授は、「アジアは抗生物質の処方率が非常に高く、抗生物質の乱用問題が深刻だ。その理由は抗生物質の正しい使用法や抗生物質の耐性に対し、一般人と医療人の認識度が非常に低いため」と説明した。 
 実際に韓国の場合、風邪に対する抗生物質処方率が55%に達し、医療先進国の日本も60%に達した。
 これに伴い、アジア太平洋感染財団は今年からアジア各国で抗生物質耐性予防に向けたキャンペーンを展開する予定だ。財団は同キャンペーンを通じ、抗生物質や耐性に対する理解を高め、抗生物質の正しい使用、感染管理や予防接種などを集中広報するとの計画だ。

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