【大田聯合ニュース】大田市にある国家核融合研究所は22日、済州島のホテルで韓国、日本、中国による核融合エネルギーの共同研究の推進に向けた会議を開催した。
 同研究所の権勉(クォン・ミョン)所長や文部科学相の核融合科学研究所(NIFS)の小森彰夫所長、中国科学院プラズマ物理研究所(ASIPP)の李建剛所長ら約30人が出席。核融合エネルギーの商用化に向けた共同研究や超伝導核融合実験装置(LHD)を使った共同実験について協議した。
 権所長は「未来のグリーンエネルギーとして期待される核融合エネルギーの開発において3カ国による緊密な研究協力を通じ、商用化の早期達成と次世代エネルギーの主導権確保を目指す」と述べた。

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