日本による植民地時代の在日韓国人の暮らしをリアルに描いた「Apple TV+」の韓国コンテンツ野心作「Pachinko パチンコ」（以下、パチンコ）が日本でのみひときわ疎外されている。アップルは日本の反発を懸念して「パチンコ」の宣伝をあきらめたものと見られる。
日本はiPhone（アイフォーン）の市場シェア率が50%を超えるほど、長年の“アップル忠誠国家”だ。このため、アップルの日本公式ユーチューブチャンネルなどでは、日本の反発を懸念して「パチンコ」の露出を最小化している。
業界によると27日、アップルの日本公式ユーチューブチャンネルでは「パチンコ」の予告編（トレイラー）映像を目にすることが出来ない。アップルの公式チャンネルや韓国公式チャンネルをはじめ、タイ、シンガポール、オーストラリアなど、ほとんどの国の公式チャンネルに映像が掲載されているのとは対照的だ。「パチンコ」に対する日本人の反感が大きいためと見られる。
パチンコは韓国と日本、米国を背景に在日韓国人の人生を4代にわたって描いた小説を映像化した作品だ。韓国が日本に受けた過去の植民地支配の時代について現実的に取り扱ったという評価を受けている。徴用や慰安婦、関東大震災による朝鮮人虐殺など、当時の朝鮮人の日常が描かれている。
そのため、日本ではソーシャルネットワーキングサービス（SNS）を中心に「完全フィクションのドラマ」、「詐欺」というばかばかしい主張が出ている。日本のインターネット上では、人々が「韓国の経済史学の教授は日韓合併が（韓国に）経済的な利益を与えたと言った」、「日韓合併は韓国の経済成長に大きく役立った」、「韓国は高い値段で日本にコメを売った」など“でたらめ”な主張を繰り広げている。
このような状況の影響で、アップルも日本国内での「パチンコ」の宣伝を最小限にとどめている。日本はアップルにとって“キャッシュ・カウ”のような市場だ。日本の市場調査会社「MM総研」（MMRI）によると、昨年上半期（4～9月）、日本国内のスマートフォン市場でシェア1位だった企業はアップル（シェア率 45.0%）だった。2位のソニー（10.7%）との格差は3～5%に上るほど、iPhoneは日本人から愛されているのだ。
一方、「パチンコ」は制作費だけでも実に1000億ウォン（約100億円）にも上るアップルの野心作だ。今月25日に1～3話が公開され、世界各国から好評が相次いでいる。
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