論評は「合同軍事演習が平和と安全を保障するということは放火犯が火を消すというような荒唐無稽な詭弁(きべん)」として、「双方が激しく激突する状況では偶発的な衝突も手の施しようがない災いに発展し、全面的な戦争につながりかねないというのは周知の事実」と警告した。
対外宣伝メディア「メアリ」も「血税を先端武器の購買や北侵戦争演習につぎ込み、ただでさえ厳しい経済をさらに厳しい状況に追い込んでいる」と非難した。
北朝鮮は同演習が始まった22日にも宣伝メディアを通じ、演習の実施を非難した。
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