昨年、ビール・焼酎など酒類の価格が通貨危機以降で最も高い上昇率

昨年、酒類の物価が通貨危機以後最も高い上昇率を記録したことが分かった。ビールや焼酎などの酒類の価格が軒並み引き上げられ、物価が大きく跳ね上がったものと解釈される。

19日、統計庁の国家統計ポータルによると、昨年の酒類価格は前年比5.7%も上昇した。これは通貨危機直後の1998年（11.5%）以後24年ぶりで最も高い上昇率だ。

酒類物価上昇率は1998年以降、2003年の4.7%、2009年の4.2%、2013年の4.6%、2017年の4.8%など4%台を記録したことを除いて毎年2%台以下を記録していたが、昨年6%近く上昇した。

主に焼酎とビールの価格が上がったのが昨年の物価上昇に影響を与えた。焼酎は7.6%上昇し、2013年（7.8%）以降で最高の上昇率を見せた。ビールも5.5%と跳ね上がり、2017年(6.2%)以後最も高くなった。

これに先立ち、昨年の酒類企業が数年ぶりに出庫価格を引き上げ続け、焼酎とビールの物価が大きく上がった。「ハイト眞露」は昨年2月、チャミスルと眞露の出庫価格を3年ぶりに7.9%引き上げた。TERRA・hiteの出庫価格も6年ぶりに7.7%アップした。

「OBビール」も昨年3月、6年ぶりにOB・KASS・HANMACの出庫価格を平均7.7%上げた。

ビールの場合、大麦・アルミニウムなど原材料と副資材価格、エネルギー価格、物流費、為替レートなどが上がったことが影響を及ぼした。また昨年4月からビールへの課税金が前年より1リットル当り20.8ウォン（約2円）上がったことも影響している。

焼酎も原・副資材価格の上昇が引き上げ要因となった。焼酎の原料である酒精（しゅせい）価格は昨年10年ぶりに7.8%上がった。

これにより消費者格も引き上げられ、コンビニエンスストアと大型マートは焼酎出庫価格が引き上げられると一斉に1本当たりの販売価格を100～150ウォン（約10～15円）ずつ上げた。これにより、チャミスル基準でコンビニ焼酎価格は1800ウォン台から1900ウォン台（約186～196円）になった。

焼酎やビールだけでなく、他の酒類物価も大部分上昇したことが分かった。ウィスキーも4.8%上がり、2013年(5.2%)以後最高上昇率を記録した。ただ果実酒は唯一1.1%価格が下がった。