16日、航空情報ポータルシステムによると、日本のノービザ旅行が再開された11日から15日まで、日本路線（成田・福岡・名古屋・関西）の利用旅客数は5万8394人と集計された。先月、日本全路線利用客が16万7900人であり、この5日間で先月の34.8%が日本路線に搭乗したのだ。日本路線はLCCの主な収益源に挙げられる。
これに先立ち、日本政府は新型コロナウイルスにより中断していた韓国人のノービザ入国を、今月11日から再開した。日本のノービザ入国施行初日、路線のほとんどが満席となり、業界は歓声をあげている。今月11日LCCチェジュ（済州）航空の日本路線搭乗率は97.5%と集計された。同日、大阪路線のみを運航するティーウェイ（T’Way）航空の搭乗率は99%に達した。
需要が高まり、日本航空券の値も急騰している。現在、大韓航空のインチョン（仁川）-東京を行き来する往復最低価格は76万ウォン（約7万8000円）を超えている。新型コロナ以前と比べると約2.5倍高い水準だ。 LCCも同様だ。エアソウル（Air Seoul）最低価格は、往復40万ウォン（約4万1000円）水準で、新型コロナ前より2倍ほど高い価格となっている。供給が需要に追いつかないからだ。
これによりLCCらは日本路線拡張に力を注いでいる。エアプサン（Air Busan）は今月17日からプサン（釜山）-福岡、釜山-大阪路線を一日2往復に増やす。ジンエアー（Jin Air）は積極的に日本路線の供給を拡大する。まずジンエアーは釜山-大阪・福岡路線を来る30日から、それぞれ週7便、週13便の日程で運営する。来る12月からは仁川-札幌、釜山-札幌路線もそれぞれ週7便ずつ復航する予定だ。
大型航空会社も日本路線供給の拡大に力を入れている。大韓航空は仁川-成田・大阪を既存の週7便から14便に、仁川-福岡路線は週3便の日程で運航を開始した。またアシアナ航空も、成田路線を週10便から12便に増便し、大阪路線を週10便から3便増やすなど、増便が加速化している。
一部の航空会社は利用率が少ない地方空港の路線を減らし、日本など国際線に投入する姿も見せている。済州航空は、ヨス（麗水）空港から一日1便ずつ運航していたキンポ（金浦）と済州路線を撤収することにした。麗水空港から済州航空の利用率は低かったため、国内線ではなく国際線に投入することにしたのだ。他にも来月から来年3月まで、チョルラナムド（全羅南道）ムアン（務安）空港の金浦、済州路線も、既存の週3便から週2便に減少する。
LCC業界関係者は「新型コロナ期間の国内線と国際線利用客は減少した反面、航空貨物特殊も赤字傾向が続けていたLCCが、日本路線好況に支えられ、第4四半期には黒字に戻る希望がある」とし「既存の国内線で主に使用していた航空機も、国際線に投入するなど、LCC業界が日本特需を狙うため、奮闘している」と述べた。
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