韓日のドラマ制作関係者「協力継続を」　仁川で会議

【仁川聯合ニュース】韓国と日本の外交関係は、日本政府による対韓輸出規制や韓国の韓日軍事情報包括保護協定（GSOMIA）終了決定などで急速に冷え込んだが、両国のテレビドラマ制作関係者は協力を継続させるべきだとの見解を示している。

　韓国・仁川で4日に開幕した第14回アジアドラマカンファレンスに発表者として出席した全日本テレビ番組製作社連盟（ATP）の沼田通嗣理事は、日本の制作会社が韓国の制作会社との共同制作モデルを成功させ国際市場に日本のドラマを流通させる計画だと明らかにした。

　沼田氏は、国内の視聴率を重視し国内向けドラマだけを制作していては日本のドラマはガラパゴス化現象が起きると指摘した上で、世界に流通される商品としてドラマを制作すべきであり、市場も世界に広げなければならないと強調した。

　同氏は、韓国は信念を持ってドラマを作る国ではないかと思うとしながら、アジアでコンテンツ産業が最も進んだ国だと述べた。

　韓国ドラマ制作社協会のソン・ビョンジュン会長は祝辞の中で「最近、国家間の外的、内的葛藤が深まっている。ドラマ交流の拡大が困難になるのではないかと懸念している」とした上で、葛藤が深まった今こそ韓中日などアジアの文化人は互いに文化交流を途絶えさせてはならないと訴えた。