先月、英国コーンウォールで開かれた主要7カ国（G7）の首脳会議での菅義偉首相の姿だ。これを見た日本人の間でこのような疑問が出てきた。「はたして現在の日本にG7にいる資格があるのか？」
日本がG7の資格がないとすれば、その理由は何か？米国を中心としたG7諸国が中国に対抗する代案として民主主義と自由経済を旗印に掲げる中、日本はその重要なサミットで「東京オリンピックに選手団を派遣してくれ」としか言えなかったというのが会議を見ていた彼らの印象だという。
その裏には、日本が民主主義国家の形式を整えただけで、過去に復興を導いた権威主義からはまだ抜け出せていなかったという問題意識がある。
まず、過去の日本にG7への参加資格があったのかを振り返ってみると、そんな側面がみられる。日本が初めて主要国首脳会議に参加したのは1975年である。当時はG7ではなく、G6（米国、英国、フランス、ドイツ、イタリア、日本）であり、アジアで唯一の参加国が日本だった。
日本は先進国としての評価を得るまでイベントを積極的に活用した。先立って日本は第二次世界大戦後の1964年、東京オリンピックを開いて敗戦国からの復興を知らせ、1968年には旧西ドイツを抜いて、国民総生産（GNP）2位の経済大国になった。1970年に開かれた大阪万博では観客6400万人を動員し、日本経済の成長を助けた。
この時代の日本人を表す言葉あった。まさに「ウサギの家に住んでいる猛烈サラリーマン」である。先進国の中での住宅環境が悪い日本を皮肉った言葉で、他の国よりも少なくとも2倍は高い収入を得てもよくない家に住み、企業にすべてを捧げる日本人という意味だ。
それもそのはず、当時の日本は「日本株式会社」と呼ばれるほどだった。日本という会社を成長させるためには民と官、企業の誰もがそうだった。皆が株主であるわけだ。その頃の日本は米国に追いつくことができるという雰囲気の中で、個人の成長は会社の成長だとして必死に働く国であった。
このような成長は、権威主義を伴った。個人より国を優先し、公共の目標のためには私的なことは後回しにする雰囲気が形成された。自由に意見を述べ、違いを狭めていくという民主主義の大原則は守られなかった。日本の民主主義は「表面的民主主義」に転落したという指摘があるのが日本社会の現状だ。
象徴的な事例が、東京オリンピック開催をめぐる日本政府の意思決定プロセスである。4回も続いた緊急事態発令に疲れた国民が反発して、オリンピックを強行すればコロナが手に負えない程拡散するだろうと専門家が警告したが、「人類がコロナに勝利したという証拠として、東京オリンピックを開く」という菅首相の耳には聞こえなかった。
見知らぬG7首脳の前では消極的な態度をとった菅首相は、普段は不快感を現わすことに躊躇しないという。オリンピックを中止しなければならないという専門家の意見には、「自分が首相だと思っているのか」とカッとしてコロナ感染者数の厚生労働省のレポートを机の上に投げてしまうほどだ。
誰も最高決定権者の決定に逆らわない状況は、自然と機会費用を育てた。もちろんオリンピックが複雑な利害関係に縛られた開催であり、中止の合意をするのは難しい状況であることは確かだが、こんな時こそ客観的な基準を設けて開催するかどうかを判断すべきだという指摘が出ている。
東京オリンピックを通して2011年の東日本大震災10年後の日本の復興を世界に知らせるのは、小学生の時に1964年東京オリンピックを感銘深く見た安倍晋三元首相の夢であり、高校生の時の菅首相の目標でもある。日本が「よかった昔の時代」を懐かしむようになってからだいぶ時間が経った。日本で2001年に公開された「クレヨンしんちゃん:オトナ帝国の逆襲」では、20世紀復帰プロジェクトの一環として1970年の大阪万博が登場する。子供のようになってしまった大人の姿が恐ろしく描かれる。
映画は「未来が暗いなら、過去の栄光にとどまるほうがいいか」と尋ねる。2025年は主要国首脳会議の開催50周年である。2021年の東京オリンピックの開催をめぐる日本政府の意思決定プロセスは、2025年にも日本がG7に参加する資格があるかという疑問を投げかけている。
Copyrights(C) Edaily wowkorea.jp 88
