今回の訪問団にはJTB、近畿日本などの総合旅行会社のほか、「HIS」、「読売旅行」などのパッケージ観光や産業観光専門旅行会社も含まれた。訪問団は今月30日までの2泊3日間、京畿道スウォン（水原）とイチョン（利川）、ヨンイン（龍仁）などを回りながら、新規旅行コースなど商品開発のための現場調査を行う予定だ。京畿観光公社関係者は「日本5大総合旅行会社が一度に団体で京畿道を訪問するのは今回が初めて」とし「フライング水原、シモンズテラス、イエスパークなどこれまでよく知られていなかったところの中で日本人の好みに合うところを選んで訪問コースと日程を組んだ」と説明した。
京畿道によると、JTB、近畿日本など主要旅行会社は、これまで様々なルートを通じて京畿道地域内の新しい旅行コースと商品を調査したという。阪急交通は最近、大阪支社で副社長が直接韓国を訪れ、フライング水原、龍仁ドラミアなど京畿道一帯の主要観光地と新規ホテルを見て回った。
このように主要旅行会社が新規韓国旅行商品を開発しようとする理由は、韓国旅行の人気と選択基準が変わったためだ。アウトバウンド旅行市場を率いる旅行会社が訪問団を構成し、直接足を運ぶほどトレンドの変化が大きいというのが日本旅行会社の関係者たちの説明だ。
旅行会社が挙げる日本旅行市場の著しい変化は小型化だ。通常20人が基準だった団体規模はコロナを基点に4〜5人単位に減った。好む韓国旅行地は、ソウル、チェジュ（済州）、プサン（釜山）などの大都市から、人で混雑せず安全でありながら韓国人がよく訪れる場所へと変わった。プレミアムパスインターナショナルのユ・マンヒ副社長は「最近は水原、ソンナム（城南）、龍仁などのような、空港から遠くなくソウルに近い首都圏の中小都市の観光地と宿泊施設情報を尋ねる日本現地の問い合わせ電話とEメールが大幅に増えた」と明らかにした。
日本の主要旅行会社の今回の訪韓は、日本国内の海外旅行需要を新規韓国旅行商品に引き上げる狙いもある。円安に航空料の引き上げまで加わり、海外旅行に負担しなければならない費用が高くなった状況で、距離が近い韓国は価格競争力と需要を同時に確保できる最高の選択肢になりうると見ているからだ。韓国はコロナ以前、中国と米国の次に日本人が好む旅行地だった。2019年に韓国を訪れた日本人観光客数は327万人を記録した。
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