契約紛争がK-POPブームに冷や水、NHK石原氏

NHKのプロデューサー、石原真氏は24日、在韓日本大使館公報文化院で開催された韓日アイドルグループの成功戦略に関するシンポジウムに出席。「東方神起」と「KARA」の所属事務所との専属契約紛争は、日本のK-POPブームに冷や水を浴びせたと指摘した。
　両グループの問題は日本で連日報道されたと紹介し、日本でも早期の問題解決が望まれていると伝えた。

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　現在放送中の「MUSIC　JAPAN」や「紅白歌合戦」などを手がける石原氏は、日本で急成長したK-POPの中心は「少女時代」、「KARA」らだとしながら、韓国と日本のアイドルグループ育成方法と音楽産業構造の違いについての分析を提示した。

　日本はバックダンサーなどとして活動を経てから歌手デビューさせる「育成型」の一方、韓国は数年間の練習生期間を経て、完成した歌手としてデビューさせる「完成型」を選んだと説明。そのため、韓国の歌手は事務所と長期契約を結ばされていると感じるようになり、消費者側は完成した歌手が出続けるので、既存の歌手にすぐに飽きてしまうと指摘した。

　また、日本はレコード会社、韓国は事務所が主導する音楽市場だとし、韓国歌手が日本でスムーズに活動するには、そうした状況を考慮する必要があるとアドバイスした。

　シンポジウムでは、Mnetメディアのアン・ソクチュン本部長も講演したほか、MBCのシン・ジョンス・プロデューサー、SMエンターテインメントのチョン・チャンファン理事らがパネラーとして参加した。