Wonder Girls の最新ニュースまとめ
ガールズグループ「Dal★shabet（ダルシャーベット）」は昨年末、MBC「ショーチャンピオン」に出演し、「（事務所と約束した）“恋愛禁止令”が解除された」とし、「恋愛禁止令が解かれたから、多くの男性芸能人からの“アタック”を待っている」とジョークを飛ばした。
所属事務所とアイドル歌手たちとの間には“特別な約束”がある。契約書に明記されていなくとも、「整形禁止」「恋愛禁止」「個人携帯電話の使用禁止」「飲酒及び喫煙禁止」などがその一部だ。
事務所は、主に10代でデビューする未成年者が健全に活動できるよう、最小限の私生活管理が必要だと言うが、度が過ぎるという見方もある。
■恋愛、飲酒、喫煙などに関する各種“禁止令”＝以前、一部の事務所の専属契約書には「歌手は携帯電話を変えた場合、事務所に番号を知らせる」「歌手は海外旅行をする際、事務所の承諾が必要」などの項目が明示されていた。しかし、公正取引委員会からこのような条項は不公正契約になるとして、すべて削除された。
そのため、最近は口頭で同意を求め、規則を定めている場合も多い。これらの規制は、練習生時代からグループがデビューし、ある程度の地位まで達した時点までが普通だ。グループによっては、メンバー同士で自主的にルールを定めることもある。
代表的な事例は“恋愛禁止”。「Wonder Girls」のイェウンは昨年、SBS「強心臓」で「デビューして5年が経つが、（恋愛禁止令を）4年間守った」とし、今月26日に結婚を控えているソネは、結婚発表前「恋愛禁止令が解除されたものの、実はわたしは違反を犯した。数か月前から親しくしている男性がいる」と恋愛の事実を公開していた。
ガールズグループ「RAINBOW」のジェギョンも昨年、SBS「スター愛情村」に出演し、「本来、恋愛はできないことになっているが、ここで（番組上）パートナーを探してもいいという許しをもらった」と明かした。
最近、恋愛禁止が解かれたと明かした「Dal★shabet」の所属事務所ハッピーフェイスエンターテインメントの関係者は「契約書に品位維持に関する条項はあるが、恋愛禁止項目はない」とし、「単に異性との交際を自制し、歌手活動に集中しようという約束だ」と説明した。
このような規則は、グループの存立を揺さぶる場合でなければ、強制性よりも勧告の性質が強いというのが業界の説明だ。ある人気ガールズグループのメンバーは「デビュー時期には恋愛禁止令を守ることが多いが、活動するにつれ、他の歌手たちとも仲良くなり、アイドル同士で交際に発展することがある」とし「（禁止令は）私生活の管理をきちんとしなさい、という注意として受け入れている」と話す。実際、恋愛禁止令が存在するという「RAINBOW」と同じ事務所の「KARA」ク・ハラは、「BEAST」のヨン・ジュンヒョンと交際中だ。
もうひとつの目立った規制は「携帯電話の使用禁止」だ。練習生や新人時代には主に“グループ・フォン”や宿舎で同居する担当マネジャーの携帯電話で事務所や家族と連絡を取る。
「少女時代」も2011年にJTBC「少女時代と危険な少年たち」で「わたしたちも練習生時代は携帯電話を預けてレッスンを受けた」と話し、「Secret」も「知名度が上がってからそれぞれの携帯電話を持った」と明かしている。
昨年デビューした男性グループのメンバーは「音楽番組で1位になったら、携帯電話を持つことにした」とし、「事務所は練習にまい進しようという主旨であり、僕らは目標をはやく成し遂げたいという意思のためだ」と説明した。
特に男性グループの場合は、飲酒や喫煙に関する制裁も厳しい。過去に、あるアイドルグループのメンバーが喫煙する姿を捉えられた。飲酒運転などの恐れもあり青少年に及ぼす影響を考慮した規制だというのが事務所側の説明だ。もちろん、この規制もほとんどが練習生や新人に課せられる側面がある。
■最小限の私生活管理vs人権侵害＝事務所などの企画会社は、歌手と合意した私生活管理は必要だという立場だ。ある音盤企画会社の室長は「芸能人はイメージを重要視する職業。仕事の特性上、私生活が活動に大きな影響を及ぼし、年齢も若いために問題が発生した場合、事務所と歌手がともに責任を負わなくてはならない。規律を指導する教師のように、ある程度の制裁、あるいは干渉が必要だ」と説明する。
しかし、さまざまな規則が「過酷だ」という否定的な視線もある。以前、アイドルグループに所属していた歌手は「練習生や新人のときは自分の意見を主張するというより、事務所の指針に従うほかない」とし、「当時は拘束されているようで、不満がとても多かった」と振り返る。
ネットユーザーも歌手がこれらのエピソードを公開するたびに、「恋愛禁止は残酷。好きな人ができても恋愛不可能であることは、人権侵害なのではないか」「歌手生活に集中するよう促す事務所の意向は理解するが、芸能人も人間であり、携帯電話まで没収することには問題がある」などの意見が寄せられる。
事務所に対するこのような視線は、長時間、事務所と芸能人との間に不公正な契約が存在し、各種訴訟にまで広まったことに原因があるようだ。政府はすでに数年前から芸能マネジメントの不合理な慣行を改善している。
公正取引委員会は2008年から上位30のマネジメント会社に対し、芸能人の専属契約の実態を調査、2008年11月、10の大手芸能事務所が契約書を修正し、2009年10月には、20の中小芸能事務所が所属芸能人198人の契約書を改正した。
また昨年11月には、芸能マネジメント産業の公正な取引環境を造成するために「芸能マネジメント会社・芸能人（志望生）・制作社間模範取引基準」を制定した。模範基準には、芸能人と契約する際に使用する専属契約書は、歌手、演技者など類型別に区分し標準案に従うことや、青少年や女性芸能人には別途、人権保護方針を定め公開することなどがある。
ある有名グループの広報室長は「このような模範基準はガイドラインとして活用できるが、芸能産業の特殊性を考慮した際、会社と歌手間の信頼が最優先」としながら、「事務所は歌手の私生活を尊重しながらも、問題が発生したら責任も負わなくてはならない。その点も踏まえ、“自由の中の秩序”を確立することが望ましい」と強調した。
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