今回のメールは英国のプレミアリーグ20クラブ、スペインのラ・リーガ20クラブ、ドイツのブンデスリーガ18クラブ、イタリアのセリエA20クラブまで計78クラブに送ったものだ。
今回の件を企画したソ教授は「ことし6月プレミアリーグ(EPL)全クラブにメールをまず送った後、海外にも紹介され、英国スポーツマーケティング会社から連絡が来るなど多くの関心が示された」と伝えた。
また彼は「去る2日、セリエAを最後に4大リーグが終了した時点に合わせてメールを送ったもので、これまで欧州サッカーリーグで多く使用されていた旭日旗の例を一緒に添付した」と付け加えた。
特にソ教授は「世界のサッカーファンの注目を集める欧州サッカーリーグで旭日旗が登場していたことに非難ばかりするのではなく、旭日旗の正確な歴史的背景を全クラブにきちんと知らせたかった」と説明した。
今回のEメールには、FIFAの傘下機関であるAFCが、2017年チャンピオンズリーグ予選試合当時、旭日旗で応援したJリーグの川崎フロンターレに罰金1万5000ドル(約160万円)を科したという事も強調した。
また、日本の「旭日旗」はドイツのハーケンクロイツと同じ意味の「戦犯旗」という主張を盛り込んだ映像と、世界的なスポーツ企業が旭日旗の模様を使用したが削除した事例集を一緒に添付した。
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