「過去最悪」の日韓関係をどう解決するか…両国のメディア関係者が方策を模索

日韓関係が、過去最悪という評価を受けている中で、日本と韓国のメディア関係者が、これを改善するための方策とメディアの役割について、議論する機会を設ける。

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韓国言論振興財団は8日午後2時、ソウル・チュン(中)区プレスセンター20階の国際会議場において「日韓メディア関係者のビデオ対話」を実施すると、4日に明らかにした。世宗研究所の日本研究センターと共同で開催する。

今回の対話テーマは「日韓関係の現況と改善の方向 - メディアの役割を中心に」である。座長である世宗研究所のチン・チャンス日本研究センター長の質問に、日韓のメディア関係者が回答する形式で進行される。

韓国側からは、キム・ヒョンギ中央日報編集局長、チョン・ナムグ・ハンギョレ新聞常務理事、キム・ボムス韓国日報論説委員、ソ・ヨンア東亜日報論説委員、イ・チュンウォン聯合ニュースコンテンツ編集部長が参加する。

一方、日本側からは、箱田哲也朝日新聞論説委員、五味洋治東京新聞論説委員、峰岸博日本経済新聞論説委員、豊浦潤一読売新聞ソウル支局長などが参加する。

韓国側の参加者と日本側の豊浦純一読売新聞ソウル支局長は、開催場所であるプレスセンターの国際会議場から、残りの日本側の参加者は、ビデオ会議システムを介して議論する。

今回の日韓メディア関係者のビデオ対話は「韓国言論振興財団のYouTubeチャンネル」から日本語と韓国語の同時通訳により生中継される予定である。