米世論調査機関、「世界で中国を最も嫌う国は日本」＝韓国報道

韓国、米国、日本、豪州、欧州の主要国で今年、中国に対する否定的な認識が昨年より大きくなったという世論調査の結果が出た。

米国の世論調査専門機関ピュー・リサーチ・センターが6日（現地時間）に公開した調査結果によると、調査対象の14か国すべてで半数以上の回答者が「中国を好意的に思っていない」と答えた。

国別では、日本で中国を否定的に認識するという回答者の割合が86%で最も多かった。続いて、△スウェーデン85%、△豪州81%、△韓国・デンマーク75%、△英国74%、△米国・カナダ・オランダ73%、△ベルギー71%、△フランス70%、△スペイン63%、△イタリア62%の順で、14か国の平均値は61%だった。

また、前年対比の増加幅だけみると、豪州が24%で最高値を記録し、英国19%、ドイツ・オランダ・スウェーデン15%、米国13%、韓国12%、スペイン10%、フランス8%、カナダ6%、イタリア5%、日本1%の順だった。

昨年の調査結果がないデンマーク・ベルギーを除いた12か国すべてで「反中ムード」が高まったことになる。

調査機関はこのような結果について、「中国の新型コロナウイルス対応に関する広範囲な批判から始まったもの」だとし、「韓国、米国、英国、ドイツ、スペイン、オランダ、豪州、カナダなど9か国では中国を否定的に認識するとの回答者の割合が、15年間で最高値を記録した」と説明した。