ソ教授は21日、報道資料を通じて該当メールをIOCのトーマス・バッハ会長と韓国を除く205か国のIOC全体加盟国に送ったと明らかにした。
ソ教授は「以前、東京五輪ホームページに聖火リレーのコースを紹介する日本地図には島根県の上に小さな点を打ち、独島が日本領土のように表記されていた」と主張した。
「韓国政府や民間団体が絶えず指摘した結果、日本は全国地図デザインを変更。訂正された日本地図は、肉眼で見ると独島表記が消えたような措置が取られたが、地図を拡大してみると、独島が日本領土のように表記する小細工が施された」との説明だ。
ソ教授は「(韓国で開催された)ピョンチャン(平昌)冬季五輪当時は、日本が『統一旗(朝鮮半島の形の旗)』に描かれた独島をIOC側に抗議した。IOCの勧告により韓国は独島を抜いた統一旗を持たなければならなかった。日本にまた不意打ちを食らった」と伝えた。
また「東京五輪を通じて、独島を自国の領土として広報しようとする日本の行為をIOC加盟国に正確に伝えて、日本の迅速な措置を引き出そうとした」と付け加えた。
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