ソ教授は24日、自分のソーシャルネットワークサービス(SNS)を通じて「東京オリンピックの公式ホームページに独島が日本の領土であるかのように表記されたことを一番初めに確認した後、本当にあきれた」とし、「それも肉眼で見た時は独島の表記がなされていないことのように見えたが、画面を拡大して見ると、独島が見える、それこそ典型的な日本の小細工のような戦略だった」と話した。
続いて「IOCのトーマス・バッハ会長と韓国を除く205のIOC加盟国に抗議メールを送り、こうした事実が国内外に知られたことで日本の右翼の攻撃がまた激しくなった」とし、「私のSNSの書き込みにメッセージを書き込んだり、またDM(ダイレクトメッセージ)あるいはメールで先週末まで攻撃を続けてきた」と述べた。
ソ教授によると、右翼の関係者たちは「平昌(ピョンチャン)冬季オリンピックの時、朝鮮半島旗で竹島を除いたのはお前らも竹島が韓国の領土ではないことを認めたのではないか?」、「平昌(ピョンチャン)冬季オリンピックの時は韓国が竹島を外し、東京オリンピックの時は、日本が竹島を入れた。それでは、竹島はどの国の領土だろうか?」など、平昌冬季オリンピック当時のことを取り上げたという。
ソ教授は「実は平昌冬季オリンピック当時に日本が“朝鮮半島旗”に描かれた独島に抗議し、我々はIOCの勧告によって独島を除いた朝鮮半島旗を使用したのが手痛い失策だった」とし、「独島が紛争地域でもなく、明白な大韓民国の領土だが、当時どうして朝鮮半島旗から独島を除いたのか非常に残念なばかりだ」と話した。
そして「どうぞ、この前のミスを挽回するためには、今回の東京オリンピックに使用する日本の地図から竹島を削除することしかない」とし、「バッハ委員長と205のIOC加盟国全体に抗議メールを送ったが、また他の方法で日本を継続していく所存だ」と伝えた。
これに先立ち、ソ教授は、今月21日に自身のSNSを通じて「日本が東京オリンピックのホームページに竹島を自国の領土と表記する“小細工”を行った」とし、IOC加盟国に東京オリンピックの公式ホームページの誤った竹島表記を正さなければならないという内容のメールを送ったと発表した。
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