「菅義偉首相はG7で文在寅大統領に直接メッセージを伝えるべきだった」＝日本メディアの報道が韓国でも報じられる

ムン・ジェイン(文在寅)大統領との対話を拒否した菅義偉首相に向かって、日本のメディアが「無責任だ」として、今でも対話に直接乗り出さなければならないと促した。

日本経済新聞は16日、「日韓は地域安定へ対話探れ」というタイトルの社説で「主要7か国(G7)首脳会議で文在寅大統領と会談せずに簡単なあいさつだけに終わったのはもったいなかった」と指摘した。また、「(韓国を)『重要な隣国』と位置づけるのなら、首脳間でメッセージを直接伝え合うべきではなかったか」と反問した。

日本経済新聞は「英国が文在寅大統領をG7首脳会議に招待したのは、インド太平洋地域で民主主義や法の支配などを守るには韓国の役割が重要だと見ているためだろう」と強調した。続けて、「朝鮮半島の平和と安定を最優先する文在寅大統領は、日本の役割も期待して関係改善に意欲を示している」とし「首脳会談を実現してその糸口を探そうという意図だった」と説明した。

また、日本経済経済は「日本政府と与党内では日韓関係が冷えても放置すれば良いという声があるが、緊張が高まる地域情勢には猶予はない。若者たちの間の交流に悪影響を及ぼし、未来世代にも傷を残すなら(放置は)無責任なもの」と批判した。