“嫌韓助長”DHC、「NOジャパン運動」の大打撃で韓国から撤退＝韓国報道

2002年に韓国に進出した日本の化粧品ブランドDHCは、美人女優キム・ヒソンをモデルに起用し、「スベスベ」という日本語をそのまま使ったマーケティングで代表的な製品のディープクレンジングオイルをメガヒットさせた。

キム・ヒソン の最新ニュースまとめ

　オンラインショッピングが大衆化される前の2000年代の韓国で、電話注文という今では少なくなった注文方法で2010年に300億ウォン（約28億5000万円）の売上を達成した。

　しかし、アモーレパシフィック、LG生活健康など「Kビューティー」ブランドの成長と、ロレアルやエスティローダ―などのブランド化粧品の躍進に、「Jビューティー」DHCの立場は狭くなり始めた。

　一方、DHCの子会社DHCテレビジョンは「韓国は元々、熱しやすく冷めやすい国」と発言したYouTubeの動画コンテンツ「虎ノ門ニュース」を配信し、不買運動の火に油を注いだ。

　その後、韓国法人代表のキム・ムジョン「DHCコリア」代表は「DHCテレビジョン出演陣の全ての発言に対して同意しない。物議を醸した点を深くお詫びする」と発表したが、騒動は収まらなかった。

　さらに吉田嘉明DHC会長はホームページなどに「似非日本人はいりません。母国に帰っていただきましょう」などと掲載したり、昨年11月には突然、競争会社であるサントリーに対して「CMに起用されているのがほぼ全員がコリアン系。そのためネットでは『チョントリー』とやゆされているようです」と発言したりした。「チョン」とは朝鮮や韓国を見下す差別語である。

　消費者から強く抗議されたDHCコリアは、CJ OLIVE YOUNGを始めとする主なヘルス＆ビューティーストアから退出させられ、今月1日、公式ホームページに「良い製品とサービスで顧客の皆様を満足していただこうと努力したが、残念ながら国内営業の終了を決定することになった」と事業の終了を伝えた。