新型コロナウイルスの影響で1年間も延期されたが、無事に開幕にこぎつけた。日本、韓国を含む約190の国と地域が参加している。新型コロナワクチンの接種証明または、72時間以内のPCR検査の陰性証明を提示すれば入場が認められており、有観客による世界的イベントの成否に世界の注目が集まっている。
そんな中、韓国紙・朝鮮日報は4日、「砂漠の都市にK旋風」との見出しで、ドバイ万博における韓国館の賑わいの様子を伝えている。
同紙によると、韓国館は「スマートコリア、韓国が贈る無限の世界」をテーマに開館。モバイル拡張現実（AR）などを通じて最先端情報通信技術（ICT）を体験できる。初日には約3200人が来館し、長蛇の列ができたという。
万博をめぐっては今年6月、韓国南部のプサン（釜山）市が2030年の万博誘致に正式に立候補した。プサン市のパク・ヒョンジュン市長やユ・ミョンヒ産業通商資源部（部は日本の省に相当）通商交渉本部長（当時）らが同月下旬にパリの博覧会国際事務局（BIE）を訪問。誘致計画などをまとめた立候補申請書を提出した。
新型コロナの流行や気候・環境変動、社会の二極化など、人類が直面している地球規模の問題の解決には「大転換」が必要との認識の下、テーマには「世界の大転換、より良い未来に向かう航海」を掲げた。
2030年万博の開催地は、2023年11月に169のBIE加盟国による投票で決定する。
万博は会場の規模やテーマなどから、主に登録博覧会（登録博）と認定博覧会（認定博）の2つに大別される。1988年の国際博覧会条約改正（1996年発効）以前は「一般博」と「特別博」に区分されていた。
最大規模の万博である「登録博」は、1995年以降は5年ごとに開催される。一方、「認定博」は5年ごとに開催される登録博の間に開かれる、比較的小規模な博覧会。
韓国は1993年にテジョン（大田）国際博覧会（特別博）、2012年にヨス（麗水）国際博覧会（認定博）を開いている。しかし、「登録博」の開催は一度もなく、プサン万博の開催実現は悲願でもある。
しかし、2025年に大阪万博が開かれるため、開催地が一定の大陸に偏らないようにする「大陸間配分原則」により、2030年のプサン万博は難しいのではないかとの見方もある。2005～2025年までの5回の万博（登録博）のうち、アジアでの開催は3回に上ることも懸念材料だ。
しかし、大阪万博の開催が決定した2018年11月、韓国紙・中央日報は「プサン市は開催地の大阪決定が、2030年万博のプサン招致に大きな影響を与えることはないと分析した」とし、「プサン市は、五輪やW杯とは違い、（万博の開催地には）『大陸間配分原則』を厳格に適用してはいないと判断している」と伝えた。
世界的イベントである五輪、サッカーワールドカップ（W杯）、万博（登録博）を全て開催した国はこれまでに6か国。フランス、アメリカ、カナダ、日本、ドイツ、イタリアと、大体「G7」の国々と被るところがある。
是非とも2030年のプサン万博の開催が実現され、「G8」を夢見る韓国が念願を達成し、日本に対する長い「劣等感の呪縛」が解消されることを願う。そして先進国らしく日本との約束を守り、未来志向の日韓関係を築くことを期待したい。
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