研究によると、マスク着用で新型コロナの発生率を53%削減＝英国医師会雑誌に掲載

ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル（英国医師会雑誌:British Medical Journal）に掲載された新しいグローバル研究によると、マスク着用はコロナウイルスに対する最も効果的な公衆衛生措置であり、発生率を53%削減したことが明らかになった。

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　17日（現地時間）、米国インターネットメディアのアクシオスが同誌を引用して報道した。その内容によると、英国、オーストラリア、中国の研究陣はこの日、同誌に掲載した論文「新型コロナの有病率・感染率・致命率に対する公共保健政策の効果:体系的文献考察とメタ分析」で、こうした調査結果を紹介した。

　論文ではマスク着用、手洗い、社会的距離（ソーシャルディスタンス）の確保などが、新型コロナの拡散防止にどれほど効果的かを分析した。

　研究陣は、過去の研究論文データを総合的に分析する「体系的文献考察」「メタ分析」方式を適用した結果、これらの対策がいずれも新型コロナの発病に対して抑制効果があると明らかにした。

　38万9228人を対象に、6つの研究結果を分析した結果、マスクを着用した場合、未着用のときより全体的な発病リスクが53%減ることが分かった。1万345人を対象に3つの研究結果を総合分析した結果、　手洗いも発病が53%減ることが分かった。社会的距離の確保は、10万8933人を対象に5つの研究結果を総合分析した結果、25%の感染抑制効果があると判明した。

　研究チームは、新型コロナワクチンが生命を救うのに安全かつ効果的であることが立証されたが、感染を100%防ぐわけではないと強調した。

　続いて「公衆保健政策を施行する際、共同体の保健と社会・文化的必要性を考慮しなければならない」とし、「ワクチン接種の状況で効果的な公衆保健対策が、どのようなものなのか理解するための追加研究が必要だ」と提案した。

　アクシオスは「世界各地でワクチン接種を理由に、マスク義務化政策を緩和している」とし、「専門家たちはマスク義務化の廃止をあまり急いではいけないと警告している」と今回の研究結果を解釈した。