NH投資証券のチョ・ミジン研究員は「今年、国内のラーメンメーカーは2020年の逆基底効果や原材料単価上昇の圧迫を受けて厳しい時期を送ったが、販売価格の引き上げに成功し、第4四半期（10～12月）以降、国内法人は収益性改善の勢いが現れている」とこのように見込んだ。
チョ研究員はまた「2022年、国際穀物価格の下落による本格的な利益レバレッジ拡大が期待される」と説明した。
また「海外需要の増加に対応するためのCAPAの増設に伴う海外モメンタムも大きくなる」と付け加えた。
チョ研究員は「コロナによって韓国食品を知らなかった人たちも韓国製品に接するようになり、消費者の底辺拡大が可能になった」と説明した。さらに「Kコンテンツのグローバル拡散は、飲食料産業の成長に貢献している。映画『パラサイト』の興行による『チャパグリ』ブームが代表的で、チョ研究員は国内ではこうした人気は一時的に終わる可能性もあるが、海外では確実に韓国製品を知らせる起爆剤になる」と強調した。
米国でラーメン人気が高まっているのも注目すべき点だ。チョ研究員は「これまで米国におけるラーメンは、アジア人や低所得層に人気があったが、‘エスニックフード’ブームでラーメンに対する関心度が高まっている」と述べた。
続いて「アジア系米国人の影響力が増している。米国のラーメン市場は、人口構造の変化とあいまって、成長している」と明らかにした。
特に「米国市場で韓国ラーメンは競合製品に比べて4～5倍高く、プレミアム製品と認識されている。中国では、プレミアムイメージと辛い味で市場を攻略している」と強調した。
これを受け、チョ研究員は「ラーメンメーカーの海外での売上成長が重要になった」と明らかにした。
現在、ノンシム（農心）やサミャン（三養）の海外売上の割合はそれぞれ約30%、50%になっている。これらのメーカーは2022年に海外生産工場を増設して、海外成長モメンタムを強化する方針だ。
一方、国内市場は2020年のコロナ流行によって大幅に成長したため、2021年はかえって逆成長し、国際穀物価格の高騰まで加わり、収益性も悪化した。
しかし、チョ研究員は「今年踏み切った販売価格の引き上げは2022年の市場成長に反映されるだろう」と見込んだ。
チョ研究員は「通常、販売価格引き上げが実績に反映されるまでは3か月程度が必要だ。したがって、2021年第4四半期から販売価格引き上げ効果が漸進的に実績に反映され、ラーメンメーカーの原価上昇負担は一部解消され始める」と説明した。
Copyright(C) herald wowkorea.jp 83
