昨年、現代自動車や起亜自動車など韓国国内の完成車企業が半導体の需給難による出庫遅延で、前年に比べて販売量が減少した反面、日本車ブランドが「善戦」したことがわかった。
16日、韓国輸入自動車協会（KAIDA）など関連企業によると、トヨタ・レクサス・ホンダ・マツダ・スズキ・ダイハツなど韓国で販売されている6社の日本社ブランドの乗用車登録台数は、2万680台と集計され、前年（1万8236台）に比べて13.4%増加した。
このうち最も多く販売された日本社ブランドは「トヨタ自動車」で、昨年は計1万6193台が販売された。これは前の年（1万5065台）に比べて、約7.5%増加した。
トヨタ関係者は「日本車の販売量が増加したのは新車が相次いで出庫され、昨年から新環境車の需要が高まったため」とし、「また半導体の需給難で、他社は車両引き渡しが遅延したが、トヨタは3〜4か月以内に引き渡した」と説明している。
一方、日本製品の不買運動は2019年6月末から開始され、2020年まで日本ブランドの自動車は販売不振に陥った。2018年まで3万台以上を売り上げたトヨタとレクサスは、不買運動以降、2020年の販売量が半減（1万5065台）し、ホンダは同期間で62%ほど減少。日産とインフィニティについては、韓国から撤退した。
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