韓国科学技術院(KAIST)のノ・チャンヒ博士は「株価が暴落したのは単純な成長鈍化ではなく、投資家たちが『成長の本質的な限界ではないか』と判断したもの。1年に20兆ウォン(約1兆8962億円)を投資し『イカゲーム』という超大型ヒット作を生み出した同社も、競争のはざまで持続的な成長への悩みは尽きない」と話した。
専門家は韓国のOTT再興の最大の要因として、高品質コンテンツという点には同意したが、政府の制作支援や自律的な年齢制限の導入、大衆とマニアが好むコンテンツに対する戦略的なアプローチ、知的財産(IP)の自由な活用、メタバースなど新たな市場の対応に対する多様な提案を行った。
また韓国の番組制作の慣行に対する、批判的な指摘も出た。放送局が制作費の70%のみを与え、残りはPPL(間接広告)で埋め合わせするという取り引き慣行が持続するなか、ネットフリックスの波及効果で制作条件が改善するなど、OTTとの競争に対するセミナー参加者たちによる率直な発言も出ていた。
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