韓国ソンシン(誠信)女子大学ソ・ギョンドク(徐坰徳)教授は14日、こうした状況を取り上げ、「もどかしいこと」とし「文化観光体育部(日本の文化庁、観光庁、スポーツ庁に相当)と釜山市が後援し、釜山繊維ファッション産業連合会が作った韓服広報映像があるが、この映像の背景となっている場所が伝統ハノク(韓屋)ではなく、日本式の敵産家屋であるため、多くの叱咤を受けている」と述べた。
徐教授はまた、映像内の空間的背景について「2007年に国家登録文化財に指定された名所ではあるが、解放以降“貞蘭閣”という高級料理店(料亭)としても使われたところだ。なぜあえて、韓服を広報する映像を作るのに、この場所で撮影したのか」と指摘。
さらに、「そうでなくても、中国最大のポータルサイト百度の百科事典では、“韓服”を“朝鮮族服飾”と紹介しており、中国を代表する電化製品企業シャオミ(Xiaomi)のスマートフォンの背景画面ストアでは、韓服を“中国文化(China Culture)”と紹介して大きな論議を招いたことがある」とし、「このように中国は韓服を自身の伝統文化に編入させようとする“韓服工程”を展開しているが、こうしたとんでもない状況は中国にもうひとつの口実を提供することになる」と述べた。
徐教授は「しっかりしなければならない。最近、韓国のタルチュム(朝鮮半島の民族芸能)がユネスコの無形文化遺産に登録されたのに、中国の一部メディアではタルチュムも中国由来と主張している」と強調し、「わが文化を世界に広めることも重要だが、わたしたち自らがまずわが文化への理解力を高める努力をすべきだ」と付け加えた。
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