徐教授は24日、自身のFacebookを通して、「米インド太平洋司令部側に日本海ではなく東海が正しいとの抗議メールをすぐに送った」とし、「政府次元の対応も重要だが、民間次元の広報も重要だ」と述べた。
徐教授は抗議メールで「米国の指名委員会が東海の公式名称を日本海と規定しており、米政府機関では韓国と日本間の海の名前を日本海と書いてきたことを知っている」と指摘。また、「米国の大学入学試験過程のひとつAP試験の世界史では、東海と日本海を併記し始め、2019年ニューヨーク市の教育局では学校に東海と日本海を共に言及することを勧告した」との説明も付け加えた。
徐教授は続けて、東海に関する英文資料と映像をメールに添付し、「歴史的に2000年を越えて使用されている“東海”表記に、米国も賛同してくれることを望む」と強調した。
徐教授はこれまで、米国の有力媒体ニューヨーク・タイムズやワシントン・ポストなどに東海表記関連の全面広告を掲載し、ニューヨークのタイムズスクエアに映像広告も流している。
徐教授は「東海表記の全方位的な広報を強化し、世界的な世論を喚起させる作業が最も重要だ。このため、多国語映像を準備中で、今後、オンライン広報を強化する予定」と伝えた。
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