具CEOは、公募によって選出された同社初のCEOだ。入社28年目の2020年にCEO就任以降、KTとして初めて売上高25兆ウォン(約2兆3354億円)を達成したほか、株価も就任当時の1万9000ウォン(約1972円)から、3万7000ウォン(約3840円)へ引き上げるなど優れた経営手腕を発揮してきた。
しかし次期CEO候補となることが決定して2週間で、突如これを辞退するという意思を明かした。
各政府機関が株価を分散しつつ所有し目立った大株主がいないという株主構成の透明化に対する要求をKTの取締役会が受け入れた一方で、通信市場の活性化に向け特段の対策を取るという政府の意思が複合的に作用し、具代表がCEOに擁立されればKTが混乱に陥るおそれが大きいと判断したとみられる。
問題は、経営面において過去最大の評価を得てきた具代表の後任を探せるかという点にある。
KTの社員は「次期CEOの公募に名乗りを上げた人には、10年以上も前にKTに在籍していた人、ITに対する最低限の経験や知識もなさそうな人までいる」と憂慮を示している。
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