同社はこの日、参考資料を通じて「供給が確保された製品を中心に、意味のあるレベルまでメモリーの生産量を下方修正中だ。すでに進めている将来のためのライン運営の最適化やエンジニアリング・ランの比重拡大とは別に、追加で実施する」と説明した。
これまでグローバルメモリー半導体業界でトップであった同社は、メモリーの不況にもかかわらず、市場の支配力を強化するために「減産はない」という立場を維持してきたが立場を変えた。業界2位のSKハイニックスと3位の米マイクロンは、すでに減産と設備投資の縮小を進めている。
同社は「情報技術(IT)需要の不振が続き、部品部門中心に実績が悪化。全社の実績が前期より大幅に下落した。マクロ状況と顧客の購買心理が低下し、メモリーの需要が減少している。多数の顧客企業が財務健全化に向け在庫修正を続けたため、前四半期と比べ実績が大幅に減少した」と説明した。また、「システム半導体やディスプレイ(SDC)も、景気の不振とオフシーズンの影響などで前四半期に比べ実績が落ちた」と付け加えた。
同社は「短期の生産計画は下方修正したが、中長期的には堅調な需要が見込まれる。必要なクリーンルームを確保するために、インフラへの投資は続け、技術リーダーシップを強化するために、研究開発(R&D)への投資も拡大していく」と伝えた。
同社は、今年の施設投資額を昨年の53兆1153億ウォン(約5兆3200億円)とほぼ同じレベルに維持する計画だ。
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