3日、疾病管理庁によると今年43週（10月22～28日）の外来患者1000人当たりのインフルエンザと疑われる症状を見せた患者数（インフルエンザ疑似患者の割合）は32.6人と前週の18.8人より73.4%も増えた。
疑似患者の割合は39週（10月25～31日）に20.8人を記録した後、40週14.6人、41週15.5人と減ったが、42週は18.8人に増え、43週は大幅に増加した。
2023～2024年の節気流行基準は6.5人であるものの、先週の疑似患者の割合は流行基準の5.0倍レベルだ。新型コロナウイルス感染症大流行前の2019年冬のインフルエンザ流行のピークだった12月第2週（12月8日～12月14日）の28.5人よりも高くなっている。
患者数は特に小学生と中・高校生の年齢層で急激に増えている。疑似患者の割合は、7～12歳が前週の50.4人から86.9人に、13～18歳が前週の39.9人から67.5人に大幅に増えた。7～12歳と13～18歳の疑似患者の割合は流行基準のそれぞれ13.4倍と10.4倍にもなる。
疑似患者の割合は、他の年齢層では19～49歳が30.3人、1～6歳が27.9人、50～64歳が12.6人、0歳が9.0人などと相対的に低いが、流行基準よりは高かった。65歳以上の疑似患者の割合は6.0人だった。
疾病管理庁は全国196の医院でインフルエンザ疑似患者の情報を収集し、標本監視を行って疑似患者の割合を発表する。38度以上の突然の発熱と共に、咳または喉の痛みを見せた場合、疑似患者に分類される。
インフルエンザで入院する患者も急速に増えている。10月第4週は疾病管理庁のウイルス性急性呼吸器感染症入院患者監視（218病院参加）の結果、関連患者の35.0%はインフルエンザ患者だった。また、上級総合病院級（42か所）の重症急性呼吸器感染症入院患者の監視結果では、39.0%がインフルエンザ感染者だった。
疾病管理庁は「児童・青少年を中心にインフルエンザの流行が急増し、最近5年間に比べて最大規模で発生している。全国民が呼吸器感染症予防守則を遵守し、インフルエンザの予防接種を積極的に受けてほしい」と呼びかけた。
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