国民健康保険公団は16日、2018年から昨年までの健康保険診療データを分析し、このような内容の睡眠障害患者の診療現況を発表した。
睡眠障害は不眠症、睡眠関連呼吸障害、過剰睡眠症、日周期リズム睡眠障害、睡眠関連運動障害など、睡眠に関する様々な疾患がある。
診療人員は、2018年の85万5025人から昨年は109万8819人に28.5%増加した。年平均増加率は7.8%である。
昨年基準の年齢層別では、60代が23.0%（25万2829人）で最も多かった。続いて50代18.9%（20万7698人）、70代16.8%（18万4863人）などだった。
60代で睡眠障害が多く現れる理由としては、老化による生理的変化、引退などで日常が大きく変化することによるストレスなどが挙げられた。
国民健康保険イルサン（一山）病院精神健康医学科のイ・ジョンソク教授は「年齢が60代に近づくと、眠りにつくまでにかかる時間は長くなり、睡眠中に起きる回数が増え、全体の睡眠時間も減る。60代が睡眠の生理的変化を最も大きく感じる年代だと思われる」と述べた。
人口10万人当たり睡眠障害患者の診療人員は2018年の1674人から昨年は2137人に27.7%増加した。10万人当たりの診療人員の年齢帯別では、80歳以上が6076人で最も多かった。
睡眠障害患者の診療費も増加した。
健康保険全体診療費は2018年の1526億ウォン（約178億2902万円）から昨年は2851億ウォン（約333億965万円）に86.8%増え、年平均増加率は16.9%だった。
1人当たりの診療費は2018年の17万8000ウォン（約2万796円）から昨年は25万9000ウォン（約3万276円）に45.4%高くなった。
睡眠障害の症状は、眠りにつくまでが長かったり睡眠中に目が覚める場合、昼間に著しく眠くなったり疲れが取れない場合、睡眠中に寝言を言ったり夢遊病が現れるといった異常行動が見られる場合など、大きく3つに分けられる。
イ教授は「睡眠障害を予防するためには昼寝をせず、規則的な時間に寝て起きる習慣を持つのがよい。寝室は寝る用途だけで使用し、寝る前にテレビ視聴、スマートフォン使用を減らし、酒とタバコ、カフェインはすべて睡眠に影響を及ぼすので睡眠障害があるなら避けるべきだ」と助言した。
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