日本自動車6社、昨年米国で新車553万台販売…前年比16％↑＝韓国報道

日本の自動車メーカー６社が、昨年米国で計553万台の新車を販売した。2022年の減少から2年ぶりに反騰傾向に戻ったが、ことし再び販売が鈍化するという見通しだ。

4日、日本経済新聞によると、トヨタ・日産・スバル・三菱・マツダ・ホンダなど、日本の自動車メーカー6社の昨年米国内の新車販売量は計553万台で前年比16%増えた。これは市場調査会社エドモンズが推定した米国内全体の新車販売量1550万台の約36％規模だ。 3台のうち1台は日本産自動車が売れたことになる。

米国内の日本産新車販売量は、2022年の半導体不足による生産支障により前年比18％減少したが、昨年サプライチェーンの安定化や割引イベントなどに支えられ、2年ぶりに反騰した。米国内の全新車販売量増加率は前年比12％を記録した。

メーカー別では日産（23%）、スバル（14%）、マツダ（23%）、ホンダ（33%）などが二桁増加率を記録したのに対し、トヨタ（7%）と三菱（2%）は一桁の増加率にとどまった。売上台数基準ではトヨタが224万台で、日本全体の新車販売量の半分近くを占めた。

ことしは日本産車だけでなく、全体的な新車販売が鈍化すると見られる。ゼネラルモーターズ（GM）など米企業が強勢を見せるうえ、昨年からの高金利が長期化しており、消費者負担が大きくなったためだ。

これまで米国自動車市場の成長を主導してきた電気自動車も、税額控除基準の強化と充電インフラの不足などにより需要が萎縮している。昨年第4四半期の全世界電気自動車販売量増加率は、前年同期比20％で最低水準を記録した。

市場調査会社コックス・オートモーティブはことし、米国内の新車販売量が1560万台と、成長率が2％未満にとどまると予測した。1700万台を上回った新型コロナウイルスパンデミック以前のレベルまで回復するには、先が遠いという判断だ。