専門家たちは2023年、インバウンド観光客が新型コロナウイルスのパンデミック以前の80%の水準である2500万人を超えた日本や、過去最高の1120万人を記録したベトナムの成功の秘訣として、地方都市の訪問需要増加を挙げた。日本は歴史的円安の他に、地方を毛細血管のようにつなぐ航空・鉄道などの交通網、地域別に差別化された見どころと楽しみどころ、すぐれた収容態勢が満足度を高め、再訪問を増やしているとみている。ベトナムはホーチミン、ハノイ、ハロンベイからダナン、ニャチャン、フーコック島、ダラットなど観光地が多様化し、何度訪れても新しい経験が可能なコストパフォーマンスの高い旅行地になったと評価している。
専門家たちは「2018年当時に比べて訪韓旅行に対する認知度は平均5.5パーセント上昇し、滞在日数は平均4.9日、1人あたりの支出は1807.40ドル(約26万8000円)増えたが、再訪問率は4.3パーセント減少した」とし、「差別化された魅力のある都市を多く保有してこそ再訪問率を高めることができる」と強調した。
戦略的に開発しなければならない観光コンテンツとしてはKポップ、韓流ドラマ、韓国映画などKカルチャーを連係させた商品や、高付加価値市場である医療とゴルフ、ショッピング、MICE(企業等の会議・コンベンション・展示会)などを挙げた。1人当たりの消費支出が大きい高付加価値市場を育成し、産業生産性を高めるべきだと説明している。
韓国文化観光研究院は最近発表した「観光収支の影響要因の分析および政策的示唆点」と題された報告書で「『イカゲーム』などのKコンテンツ人気により訪韓需要が増加することが分かった」として「米国のディズニーランドやユニバーサルスタジオ、日本のスーパー任天堂ワールドなどのように、Kコンテンツの知的財産権を活用したテーマパークの開発など『メディアフランチャイズ』戦略で韓国訪問の動機と魅力を高めるべきだ」と強調している。
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