21日まで就農・農村定住に関する情報を提供するとともに、スマート農業や食にITを融合したフードテックなど、未来の農業技術を紹介する。
73の地方自治体と、農協や韓国農水産食品流通公社(aT)など30の機関・企業が計164のブースを設けた。各地の農産物を紹介し、割安で販売もする。
この日の開幕式には聯合ニュースの成耆洪(ソン・ギホン)社長や宋美玲(ソン・ミリョン)農林畜産食品部長官、カン・ホドン農協中央会長、各地で農業に従事する若者など約400人が出席した。
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