韓国仁川市、F1グランプリ誘致業務協約準備着手

韓国インチョン（仁川）市は23日、F1仁川グランプリ大会専担誘致団を構成し、業務協約締結に向けた協議を始めたと明らかにした。

仁川市行政府パク・ドクス副市長など市の公務員らはこの日、市役所会議室でF1韓国パートナーであるテファホールディングスのカン・ナヨン会長と2026年F1グランプリ仁川誘致に向けた業務協約締結計画などを議論した。

これに先立ちユ・ジョンボク仁川市長は今月6日、日本鈴鹿グランプリに参加中のフォーミュラワン・グループ最高経営者（CEO）ステファノ・ドメニカリ氏に会い、仁川開催意向書を伝達し、わずか10日後の16日、F1関係者が仁川を訪れ、都心サーキット対象地を巡るなど、大会誘致が急進展していると市は説明した。

仁川市は2026年開催目標である「F1仁川グランプリ」を世界的な都市に跳躍する画期的な転換点として、事案の緊急性と専門性を考慮し、専担誘致団を設けた。市は契約条件と大会候補地に対する諸般事項などを綿密に検討し、早急に業務協約を行う計画だ。

F1は「FIAフォーミュラワンワールドチャンピオンシップ」を省略して呼ぶ自動車レース大会の名称だ。大会では、主管団体である世界自動車連盟（FIA）の車体エンジン、タイヤ規定などに沿って製作された競走用自動車を利用する。レーシングカーは、長くて低い車体に、厚みのあるタイヤを取り付けたスピード中心の車両である。

パク・ドクス副市長は「2026年大会開催に向け、スピード感のある推進が何より重要だ」とし「業務協約締結のための検討と手続きを迅速におこない、仁川はもちろん大韓民国を世界に知らせる世界的なイベントが成功的に開催されるよう努力する」と述べた。

カン・ナヨン会長は「今月16日、F1サーキットデザイン関係者が仁川を見学しながら、都心レースを繰り広げるようになると大きな呼応を見せた」とし「全世界多くのファンを保有した大会が、必ず仁川で開催されることを願う」と明らかにした。