この日の午後、日本最大のポータルサイトのヤフージャパンで、国際ニュースの中でコメントが最も多く書き込まれた記事の5位にこのニュースが上がった。
時事通信が報道したこの記事は、ポハン（浦項）沖の「東海」ではなく「日本海」と表記している。同日の午前に出たこの記事には、午後10時現在で1187件のコメントが掲載されている。
最も多く共感を受けたコメントは「7鉱区」について言及しているものだった。「日本を動かすためだろうか。もう少し待てば条約の効力が消滅し、日本だけで採掘できるようになり、より多くの埋蔵量が期待できる場所が近くにあるという記事を見た」という内容のものだった。
この他にも7鉱区の協定期限に言及したコメントが多数あった。
韓国政府はパク・チョンヒ（朴正熙）政権時代の1970年、「世界最大の石油資源が埋蔵されている可能性」について言及された7鉱区の領有権を宣言して開発を計画したが、日本が領有権問題で反発し、50年間共同開発を行う内容の協定を結んだ。1978 年に締結された協定は 2028 年の 6 月 22 日に終了する。
その間、1982年に国連で海洋法に関する画定基準が大陸棚自然延長説から中間線原則に変わり、排他的経済水域（EEZ）の概念が登場した。
日本は1986年に商業化の可能性がないという理由で7鉱区の探査作業を撤収したが、「日本側に不利な排他的経済水域であえて共同開発を行わなければならないのか」との認識も作用した可能性があるとの解釈が出てきた。
協定満了の3年前からは再交渉を要請することも可能で、日本政府が中間線による領有権設定を主張すれば、来年から両国間の紛争が表面化する可能性がある。
実際に上川外相は今年の2月に、衆議院予算委員会での質問に対して「国連海洋法の規定や国際判例に照らして中間線をもとに境界を確定することが公平な解決になると考えられる」と述べている。
産業通商資源部のアン・ドクグン長官はこの日、TVチョソン（朝鮮）のニュース9に出演し、7鉱区と異なる点について「その当時は近海だったようで、我々が今発見したのは深海だ」と話を切り出した。
続けて「我々が発見した鉱区は水深1.2キロメートルの地点で、そこからさらに約1キロメートルから2キロメートル掘らなければならない深海」と述べ、「以前は開発技術ができていなかったが、現在は技術も発達し、かなり経済的に開発できる水準に達しているので、今は十分に可能性があるとみている」と答えた。
アン長官は「日韓間の問題はないか」との質問に対して、「今回発見された鉱区は非常に運良く完全に排他的経済水域の中に入っている。特に東海岸側にある排他的経済水域は日韓間で少し立場が合わない部分があり、日本が主張する領域は合意した部分より韓国側に入っているが、その基準に照らしても完全に韓国側の排他的経済水域の中に入っていて、我々としては開発を行うにあたって非常に運が良い状況」と述べた。
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