一般人による心肺蘇生法、するかしないか？…「積極的に行うことが重要」＝韓国

韓国で、救急隊や医療関係者ではない一般人が心肺蘇生法を行っても、生存率が大きく向上することが分かった。

19日、疾病管理庁は昨年上半期に急性心臓停止で病院に搬送された患者1万6592人のうち、1万6391件（98.8%）を対象にした‘2023上半期急性心停止調査’の結果を発表した。

調査の結果、急性心停止の発生原因は心筋梗塞、不整脈、脳卒中など、病気による場合が77.4%とほとんどを占めた。墜落、喉の詰まり、運輸事故など、疾病以外によるケースは21.7%だった。

発生場所は家庭が48.4%と半分近くを占めた。

急性心停止患者の生存率は8.8%（1442人）で、2022年の同じ調査に比べて1.0%ポイント上昇した。

救急隊員や医療関係者ではない一般人から病院に到着する前に心肺蘇生法を受けた急性心停止患者は4258人だった。一般人による心肺蘇生法の実行率は29.8%と集計された。

また、一般人の心肺蘇生法を行った時の生存者数は597人、脳機能回復者は425人だった。生存率は14.0%、脳機能回復率は10.0%となる。

一方、一般人の心肺蘇生法が実行されていない1807人の場合、生存率は8.2%（149人）、脳機能回復率は4.6%（83人）に下がった。

一般人が心肺蘇生法を行う場合は行わない場合に比べて、生存率は1.7倍、脳機能回復率は2.2倍の差があった。

チ・ヨンミ（池榮美）疾病管理庁長は「急性心停止患者の生存率と脳機能回復率を持続的に向上するためには、心肺蘇生法を積極的に行うことが重要だ。今後も一般人による心肺蘇生法の実行率が向上するよう重要性を伝えていく」と明らかにした。