韓国人７４％が「１年以内にメンタルの不調経験」　前回調査から増加

【ソウル聯合ニュース】韓国の国立精神健康センターは４日、１５歳以上６９歳以下の国民３０００人を対象に行ったオンライン調査の結果、この１年間に深刻なストレスや持続的な憂鬱（ゆううつ）感などメンタルの不調を経験したと答えた人が７３．６％に上ったと発表した。２０２２年の前回調査から９．７ポイント上昇した。

　同センターは１６年から、国民のメンタルヘルス政策策定の基礎資料を提供するために調査を実施しており、２２年からは隔年で行っている。

　調査の結果、「誰でも精神疾患にかかる可能性がある」と答えた人は２２年の８３．２％から今年は９０．５％に、「精神疾患は一種の脳機能異常だ」と答えた人は同期間に４９．３％から６１．４％に増加し、精神疾患に対する認識が改善したことが分かった。

　一方、「自分が精神疾患にかかったら何人かの友達は自分に背を向けるだろう」と答えた人は３９．４％から５０．７％に増加。「精神疾患がある人はそうでない人よりも危険だ」と答えた人も６４．０％から６４．６％に微増した。

　回答者の５５．２％は自身のメンタルヘルスの状態を「良い」と評価し、７８．８％は「普段から健康な精神を維持するために努力している」と答えた。

　２２年の調査結果と比べると、「深刻なストレス」「数日間続く憂鬱感」「インターネット、スマートフォンなどその他中毒」「希死念慮」があると答えた人が増加し、このうちストレス、憂鬱感、その他中毒についてはそれぞれ１０ポイント以上上昇した。

　このような問題を抱えている時に助けを求めた対象は「家族と親戚」が４９．４％で最も多く、「精神科医または看護師」（４４．２％）、「友人または隣人」（４１．０％）と続いた。

　うつ病や統合失調症など、具体的な精神疾患の症例を提示して認識レベルを確認したところ、症例を正確に認識している回答者の割合はうつ病が４３．０％、統合失調症が３９．９％にとどまった。

　国立精神健康センターの認知度は６６．８％で、２２年に比べ１．２ポイント上昇したが、精神健康福祉センターや精神健康危機相談電話など、その他の機関や相談窓口の認知度は下落したことが分かった。