しょうゆやお好み焼きなど…日本で広がる減塩トレンド＝韓国報道

日本で成人疾患を予防するための「減塩トレンド」が広がりを見せている。減塩食を目指す消費者が増え、みそやしょうゆなどの調味料だけでなく、さまざまな減塩食品が登場している。

韓国農水産食品流通公社（aT）の農食品輸出情報によると、最近日本では減塩食を好む消費者を対象にさまざまな減塩食品の開発が行われている。

旭松食品は最近「小さな新あさひ豆腐」を発売した。お湯を注いでから4分後に液体調味料を入れて手軽に食べられる製品だ。この製品は炭酸カリウムを利用した加工法で、製造過程で約95%の塩分を減らした。調味料用スープもオリジナル商品に比べて塩分を30%ほど減らした。

丸十大屋では「マルジュウしょうゆ特選減塩」を発売した。製造過程でイオン交換膜を利用した電気透析法を導入し、しょうゆの味はそのままに、塩分だけを50%除去して食生活の改善に役立つ商品として需要が増加していることが分かった。

たこ八は「冷凍お好み焼き」を発売した。この製品は他社の冷凍お好み焼きよりも一枚あたりの塩分が1.8グラムと30%以上減塩しているのが特徴だ。この製品は最初は減塩製品として発売したわけではなかったが、販売された後に減塩製品と知られて人気を集めている。

このようなトレンドは、高血圧の主な原因として塩の過剰摂取が指摘されているためとみられる。日本の厚生労働省によると、日本の高血圧の患者数は約4300万人と推定されている。これは日本人全体の約3分の1に相当する。

厚生労働省は20歳以上の1日の塩分摂取量は7グラム未満と設定しているが、2019年の日本国民健康栄養調査によると、日本人の塩分摂取量は成人男性で1日あたり10.9グラム、女性で9.3グラムと目標値を超えている。

韓国農水産食品流通公社の関係者は「超高齢化が進む日本で、生活の質の向上やウェルビーイングの実現のために健康寿命の延長は必須課題」とし、「厚生労働省の『健康日本21』のような国民健康増進のための基本方針の他にも、日本全国の自治体などで減塩食品を広めるためにさまざまな活動を展開している」と語った。

それと共に「減塩食はおいしくないという認識があったが、最近さまざまな製造法を導入して消費者を虜にしている」として「韓国からの輸出商品も減塩食品という選択肢を追加し、日本の健康食品需要に対応できる戦略が必要とみられる」と強調した。