5日、仮想通貨相場サイト「コインマーケットキャップ」によると、全体の仮想通貨市場でビットコイン時価総額の相対的なシェアを測定する指標であるビットコイン支配力は58%を記録し、今年に入って最高値に達した。
このような数値は、仮想通貨及び株式市場が暴落している中で出た。この日、ビットコインは今年2月以来、初めて5万ドル(約714万円)を下回った。仮想通貨市場全体の時価総額も約2兆1600億ドル(約308兆5346億円)から17%以上蒸発し、1兆7800億ドル(約254兆4455億円)まで下落した。
暗号資産（仮想通貨）の下落傾向には、様々な悪材料がまんべんなく影響を及ぼしたと把握される。専門家らは下落の原因として、ドナルド・トランプ前大統領の当選可能性の減少、景気低迷の懸念、株式市場の調整、円高、地政学的緊張、先物ポジションの清算などを挙げた。
この日、韓国株式市場も暴落し、最悪の一日を過ごした。Kospiは前取引日比8.77%下落した2441.55、コスダックは11.30%下落した691.28で取引を終えた。株価が急落し、コスピスとコスダック市場で株式取引を一時中断するサーキットブレーカー(CB)1段階も発動された。
コインテレグラフによると、IGマーケット(IG Markets)のアナリストであるトニー・シカモア氏は、「今回の下落は、ビットコインと暗号資産が全体的にリスク資産スペクトルの『尖った端』にあることを思い出させる」とし、「景気後退と戦争に対する恐怖も原因」と述べた。
また、「日本の日経225が一日平均8%暴落し、韓国で取引が中断されるなど、アジア市場で発生した大規模な暴落がグローバル市場でのリスク回避の動きにつながった」と付け加えた。
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