【公式】「BTS」、完全体活動あれこれ…「緊密議論中。決定次第知らせる」

現在軍服務中の「BTS（防弾少年団）」が、2026年の完全体活動を議論中だという。

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7日、「BTS」の所属事務所Big Hit Musicは、ヘラルドPOPに「『BTS』の除隊後の活動計画については、アーティストたちと緊密に議論中だ。時期や方式など具体的な計画が決定すれば、適切な時点でファンの方々に申し上げる」と伝えた。

最近、HYBEの実績報告カンファレンスコールが行われた中、イ・ギョンジュンCFO（最高財務責任者）の「BTS」関連の言及が注目を集めた。

この日、イCFOは「BTS」のメンバーたちが全員除隊する翌年である2026年、HYBEの売上寄与度をどの程度予想するのかについての質問を受けた。

これにイCFOは「まだ私たちがメンバーと2026年の活動について議論をしている最中だ。したがってプロジェクションは今作られていない」として「完全体でカムバックすることになれば相当な売上が出るだろうが、それと同時に当社の別のアーティストたちの新事業の成長も伴うため、売上の比重が過去ほどに高まらないと期待している」と答えた。

しかし、回答の中の「活動議論中」に焦点が合わせられて様々なやり取りが行き来し、このため「BTS」の除隊後の完全体活動が無効となったのではないかなどの推測が行きかった。

昨年9月、Big Hit Musicは「BTS」のメンバー7人と専属契約の再契約を行い、「これをきっかけに2025年に希望する『BTS』の完全体活動を共にできるようになった」と伝えた。既に2018年にBig Hit Musicと1回再契約を締結した「BTS」のメンバーたちも、2025年の完全体活動の計画について語ってきた。

最近、HYBEの内部文件流出件とメンバーSUGAの飲酒運転で議論が大きくなっただけに、カンファレンス後のオンラインコミュニティでは「BTS」の完全体活動議論中に関して一連の事態の余波で計画が無効になったのではないかという説が行きかった。

しかし、話題になったイCFOの発言が、2026年のツアーの売上を重点にした質問に対する回答だっただけに、所属事務所は完全体活動の無効説が提起された状況で「除隊後の活動計画を緊密に議論中」という立場を伝えた。

一方、「BTS」は除隊したJINとJ-HOPEを除いた5人のメンバーが現在国防の義務を果たしている。