チ・ヨンミ（池榮美）疾病管理庁長は9日、呼吸器感染症関係部処合同対策班会議を開き「気温が大幅に下がり、インフルエンザが例年に備えて大流行する中、様々な呼吸器感染症の同時流行に対する懸念が高まっている」と述べた。
疾病管理庁によると、今年第1週に標本監視医療機関を訪れた外来患者1000人当たりでインフルエンザの症状と見られる患者数は99.8人と、1週間前の73.9人から1.4倍増えた。
既に先週も2016年（86.2人）以来8年ぶりに最高値を更新したが、患者はさらに増えた。2016年を基点に疾病管理庁の呼吸器感染症標本監視システムに参加する機関が100か所未満から200か所以上に増えたため、今のインフルエンザ流行は現在のような水準の監視システムが構築されてから、最高水準だと疾病管理庁は付け加えた。
流行の速度も速くなっている。今回の季節流行基準（1000人当たり8.6人）に達し、流行注意報が発令されたのはわずか20日前の12月20日だが、その直前の昨年49週目の7.3人から4週間で13.7倍急増した。
すべての年齢層で患者数が増加する中、13～18歳で1000人当たり177.4人、7～12歳で161.6人と児童・青少年層で流行を主導している。
インフルエンザで入院する患者も増え、昨年初めの795人（標本医療機関基準）から今年は1452人へと1.8倍水準になっている。
このような流行の勢いは、新型コロナウイルス感染症の大流行期間中にはインフルエンザが流行せず、抗体のない人が地域社会に多いという点が影響を及ぼしたと疾病管理庁は説明した。
新型コロナウイルス感染症が収まり、2022年9月から22か月間、インフルエンザが流行したにもかかわらず、これまで感染していない人が多いということだ。
また、昨年10月から年末まで気温が例年より高かったが、最近急に下がったうえ、インフルエンザの細部タイプのうち、A（H1N1）、A（H3N2）ウイルスが同時に流行している点も患者急増の要因と分析された。
池庁長は「過去の冬季インフルエンザ流行の傾向は冬休み直前に頂点に達した後、休みが始まる1月以降徐々に減少する傾向を見せた点を考慮すると、今後1～2週間以降は流行の頂点になるだろう」と予想した。
疾病管理庁は高齢者、妊婦、子供など、高危険者は今からでもインフルエンザワクチンを接種することを要請する一方、手洗い、咳のマナー、換気のような予防規則の遵守を強調した。
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