「子どもはより貧しくなる」...全世界で加速する親世代の悲観論＝韓国報道

将来の経済状況に対する不安感が世界各国で広がっていることが分かった。全世界の回答者の半数以上が、子ども世代の財政状況を現在より悲観的に予想している。韓国はこの質問に対して否定的に答えた割合がグローバル平均より高かった。

　9日(現地時間)、世論調査機関であるピューリサーチセンターが昨年春、36カ国の国民を対象に実施した世論調査によると、回答者の57%が「子ども世代が親世代より経済的に貧しくなる」と予想した。

　このような悲観論は先進国で特に顕著だった。

　子ども世代が親世代より貧しくなると答えた割合が最も高い国はフランス(81%)だった。イタリア、イギリス、オーストラリアがそれぞれ79%で続いた。

　カナダ(78%)と日本(77%)、米国(74%)など主要7カ国(G7)加盟国も悲観論が優勢で、スペイン(75%)とギリシャ(72%)など欧州諸国も将来の経済状況が悪くなると予想した。

　韓国の場合、66%が将来の世代が経済的により貧しくなると答えた。これはオランダ(69%)やトルコ(66%)、南アフリカ(65%)などと似たような水準だ。

　楽観論がより優勢な国もあった。

　インドでは、子ども世代が親世代より裕福になると答えた割合が75%に達した。バングラデシュ(73%)、インドネシア(71%)、フィリピン(70%)が続いた。

　韓国では、イデオロギーの傾向によって、経済的不平等を見る視線も大きく異なった。

　自分を左派とした回答者の場合、66%が貧富の格差を「非常に大きな問題」と見たが、右派の回答者では同じ回答が31%にとどまった。

　調査を実施したピューリサーチセンターは、「新型コロナパンデミック以前より経済的な悲観論が増えた」とし、「31カ国のうち15カ国で、『子ども世代が親世代より財政的に悪化するだろう』と答えた割合がパンデミック前の調査時より高くなった」と分析した。